著名アナリスト達や名だたる投資家達は、一様に「長い不況のトンネルに入り込む可能性が高まっている。」と警告を発しています。米国企業の経営者に景気後退の質疑を投げると「１年以内に米国経済はリセッション入りする。」と９０％以上が答えています。
　右も左も真っ暗闇です。もっとも、彼ら・彼女らは「体裁を繕い」ますから、全てホンネとは言えないまでも、株式市場では『下向きベクトル』が大きな勢力となって来ているのは間違いありません。そして、ここから株取引を執り進めることは、貴方・貴女が持って生まれた『投資家としての性格に依存する』とみています。

株式市場のパイが縮小する時は、見送りが基本であるが...

　このような時は、株式投資は控えること・しばし休止することが基本です。「傍観する」と言い換えてもOKです。何故なら、株式市場の『全体のパイ（時価総額）』が大きくならず、逆に小さく縮小するのがほぼ確実だからです。すると、どうなるのか？

買いの見送り、売りが覆いかぶさる...

　買いを見送る投資家だけではなく、売りで参加する投資家が増えれば増える程、更にパイが縮小、投資家が保有する株式評価額が減少し続ける悪循環が生じます。自分たちが「買いを見送った」ことだけでも「売り優勢」となってしまうのに、ここに「売り方の投資家も覆いかぶさる」ので、想定以下の株価が目の前に一気に現れるのです。

安値が出現する過程を、投資家自らが踏む...

　このような時こそが、ウォーレン・バフェット氏が買いに出動する株式市場に変貌して、彼の大好きな「安値」が現われる瞬間です。そして、これが株式暴落の内幕でもあります。「止めろ、止めろ」の合唱が鳴り止まぬ中、貴方・貴女は日々下落する株価に向かって、一人で買い進むことが出来ますか？
　新たな資金が入り込まず、出ていくばかりでは株価を維持することなど到底できません。平均株価が下げ基調となっている時は、超優良銘柄であっても「株価を下げるのが、株式市場の常」です。短期間であれば逆らって反発もできますが、大きな流れに逆らうことなどできません。

個別銘柄 : 下げ相場であっても、一様に下げる訳でもない...

　主に個別銘柄を取引するのか、市場のインデックス系ETFを取引するのかによって、対応が異なります。個別銘柄の取引では、個人投資の場合、その銘柄への思い入れ、配当率、PER率等が「購入から所有」への動機づけとなることが多く、『＊＊＊ドル以下になれば、＊＊株を購入する』と事前に決めている投資家が数多くいらっしゃいます。雑念が入り込まない分、スッキリするのも事実です。

インデックス系ETF : 市場に連動して、基準価格が上げ下げする...

　インデックス系ETFの場合は、適正価格というものがナカナカ分かり辛く、あくまで市場平均値なので、構成する数銘柄の四半期決算内容が良好であっても、全体平均に流されてしまい浮上のキッカケすら掴めない事も多々あります。よって、逆の意味からも、インデックス系ETFは定期購入・定額購入が最も適していると言われる所以なのです。

編集後記

　日本市場の場合、３月末の年度末近くになると決まって次のフレーズが新聞紙上に掲載されます。当該企業の株式を権利日に保有していれば、企業の利益剰余金を配当金という目に見える形で受け取れます。これが株式保有の基本原則なのです。

毎年、上場企業は莫大なマネーを株式市場へ放出し続けている...

　「今期末の決算企業を集計すると、過去一年の配当金や自社株買いで、株式保有の投資家へ＊＊兆円以上の利益を付与することになります。また、年度始まりには機関投資家の配当再投資が先立って期待され、この額は＊.＊兆円程と見込まれています。」
　このようなことは米国でも同様です。株式上場企業は、あたかも約束したが如く配当金を株式保有者へ支払うことを基本とします。株式を購入していない投資家、権利日前に売却した投資家は、当該企業から配当金を受け取ることが勿論できません。

『株式』は売り買いされても気に留めず、粛々と配当金を出し続ける...

　買値以上に株価が値上がる株式も大事ですが、米株の場合で年４回の配当金を支払いできるか否か、株主に対して敬う気持ちを持っているか否か、安定経営に努めているか否か、更に市場動向のチェックが大事であり、株式購入後に株価が下がれば失敗だったと、軽はずみな行動に出るのはいかがなものでしょうか？

格言 : 『株式は誰に買われているのかを知らない』

　『株式は誰に買われているのかを知らない』という格言があります。優良企業と命名される株式銘柄は、不況下であっても内部利益留保金を粛々と増やし、配当金を出し続けます。
　このような株式を握り締めて、得た配当金を再投資に回して、雑音に耳を貸さず、淡々と積み上げることが大事とする投資家も数多くいます。貴方・貴女が買いを見送っている時でさえ、優良銘柄は利益を計上して、配当金を出し続けているのです。

最後に勝ち残る株式市場は『米国』だけ...

　米国経済は世界の雄であり、投資資金の最も集まるのが米国株式市場であることから、値下がる時が激しくなればなる程、値上がる時は加速度をつけて掛け昇ります。それが、米国の生い立ちであり、パワーの源泉なのです。