米国株 -『正しいものは美しい』

米国市場で「フルインベスト投資」を目指します。

10/11 ETF組込比率に応じた銘柄の評価額と保有個別銘柄の評価額との合算(ベスト30位)他

 各ETFに組み込まれている個別銘柄を、組み込み比率から時価総額を抜き出してリスト化してみました。そして、個別銘柄の時価総額を加算したものが下図のリストになります。
 前週はタバコ銘柄やGAFAM銘柄を保有していたので、これらは上位に位置していましたが、今週は「タバコ銘柄」が30位圏内から初めて外れてしまいました。


10/11 ETF組込比率に応じた銘柄の評価額と保有個別銘柄の評価額との合算(ベスト30位)他

テスラ株は買われ過ぎ?

 唯一、場違いと思える「テスラ株」が8位に踏ん張っているのが特記ものです。買われ過ぎて時価総額が巨大です。私はさほど「テスラ」を評価していないのですが、S&P500種などの代表的な指数には必ず組み込まれているので止むを得ません。

GAFAM銘柄と原油銘柄、銀行銘柄が上位を独占

 テスラ株を除けば、順当な銘柄が上位に並んでいます。GAFAM銘柄と原油銘柄、銀行銘柄です。バークシャーハザウェル株は分類上で「銀行セクター」に組み込まれています。11位以下には大手銀行銘柄、生活必需品銘柄が並び、ある意味で頼もしく映ります。

全保有銘柄評価額一覧グラフ

 保有上位30位までを円グラフに表わしました。マイクロソフト株やフェイスブック株を筆頭に、GAFAM銘柄が売られたことでこれら銘柄の占有率が低下、エネルギーセクターETF(XLE)の大量購入を行ったこと、原油先物価格の上昇に併せてエネルギー銘柄のエクソン株やシェブロン株が構成比率を増加させています。前週と比べると順位の変動がありました。


10/11 全保有銘柄評価額一覧グラフ

対ドルの円安を考える・・・

 10月11日(月)の午後5時45分、円は112.872円/ドルまで値下がりしています(下図参照)。また、例の如くこの円安推移を受けて、東京株式市場は寄り付き後こそマイナス推移でしたが、終値の日経平均値は対前日比449.26円高となっています。

「円安」は、海外投資家の日本株購入にプラスに働く・・・

 海外投資にとっては、「円の価格が低下すること = 日本株を安値で買える」図式が成り立ちますし、一般的に彼らは日本株を買った時、為替予約を入れて(円売り)、将来の株式売却に備えますから、日本株の平均価格が上がれば上がる程(海外からの買いが増えれば増える程)、円安傾向に拍車が掛かることになります。



10/11 対ドルの円安を考える・・・

「円安」は、日本国の安売りに等しい・・・

 このブログで何度もお話ししている通り、既にドル/円は大幅に『円安 = 円貨の劣化』となっていますから、これ以上の円安が生じると輸入価格の円貨上昇を招き、輸出価格の円貨上昇など相殺してしまう危険性が高まるだけです。
 トヨタやマツダ等の輸出企業が『円安と消費税還付のダブル効果』で大きく利益額を上げるだけで、コロナ禍の中、消費者は円安による輸入価格上昇のマイナスデメリットによって、可処分所得が更に喰われてしまうのです。

「円安」は、米国株投資の円貨換算値で大きくプラスに働く・・・

 もっとも、米国株投資を行っている投資家にとっては、ドルベースで見て株価評価額が同じであっても、円貨換算値では大きく増加します。具体的には、Myポートフォリオを例にすると、1円の円安効果はざっくり100万円増となります。これらは株式を売却して円貨に戻せばの話ですが・・・。更に10円程の円安になれば、その効果だけで中古マンション1室ぐらい買えてしまう金額です。

「円安」を「円高」へ向かわせるには・・・

 経済の専門家でもない私が口出しするのは憚れますが、最も簡単に即効性のある対策は、日本銀行が『短期金利を0.05%でも・・・』引き上げることを宣言して、且つ実行することです。瞬間湯沸かし器のように円高に反転することでしょう。

日本にインフレがやって来る??

 引き金としては、エネルギー確保へ猛進した『中国経済』だと考えるのが妥当でしょう。100円ショップが日本経済をダメにしたように、中国から仕入れる製品・原材料が高騰すれば、卸売物価の上昇は必然。『円安』デメリットの相乗効果もあって厳しそうです。

時事よもや話

中国の石炭先物、最高値更新-山西省の洪水で炭鉱閉鎖相次ぐ

 炭鉱を一度閉鎖したら、二度と再開できないと聞いています。山西省で炭鉱682のうち60が閉鎖との話です。エネルギー危機が一段と悪化する見通しですから、中国は世界中から原油、天然ガス、石炭を買いまくることでしょう。




NY原油先物、80ドル付近で推移-世界的な電力危機で需要拡大



ロシアやコロンビア選好、エネルギー高騰で気分に変化-新興国投資家



中国、メディアの民間資本禁止を提案-企業統制を一段と強化へ