米国株 -『正しいものは美しい』

米国市場で「フルインベスト投資」を目指します。

8/23 米市場に中規模の「表層雪崩」が発生...

 案の定と言うのか、やはりと言うべきなのか、米国株式市場では寒暖の差(強気派と弱気派)が激しくなっていて、今日は「表層付近で中程度の雪崩」が発生した模様です。
 このキッカケとなったのは、アナリスト達から出ている「26日のジャクソンホール会議でFRBパウエル議長の講演内容の主旨が、『FRBの金利引き上げに伴うタカ派姿勢が再確認される内容』になる見込みが強くなったため」とのコメントです。しかし、こんなものは後付けの最たるものです。


8/23 米国株式市場の表層付近で中程度の雪崩が発生...

米連邦準備制度理事会(FRB)のインフレ抑制姿勢は不変...

 FRBのインフレ抑制姿勢は『市中金利の引き上げで強くインフレを抑え込む。景気後退になろうとも止むを得ず...。』と、何ら変化なく一貫しています。そして、アナリスト達が発信するコメントも大概はこの範囲内に収まっています。
 唯、一部のストラテジストたちが次のような楽観的な展望を掲げたりするので、これに飛び乗る「守銭奴」たちがいて、今回のように『表層部分で雪崩が引き起こされる』のです。

 私自身は、依然として『米国株式市場の根雪はしっかりと岩盤を覆っている』ので、暫くは安心だと踏んでいます。

「雪崩」は、米国債10年の価格が高すぎた(利回り低目)ことによる...

 通常、株式市場が不安定化すれば、「株式売却から債券購入(価格上昇、利回り低下)」へと資金移動が起ります。つまり、債券への需要高まりで、債券利回りと市中金利が低下するのです。

今回は、金融当局による人為的な金利引き上げ...

 しかし、ここ数カ月の株価下落は、金融当局による人為的な金利引き上げ(債券価格の下落)に伴うものです。金利が人為的に引き上げられると、株式市場から資金が逃避するので自ずと株価下落が発生します。

金融方針と相反する事象が発生...

 そして、例の如く「株式の売却資金」で「債券買い」が発生すると、『債券価格上昇 + 利回り低下』が債券市場に現われ、米国の金融方針と相反する事象が発生、つまり「水の流れ(金利が高くなる水流と低くなる水流)が衝突する」ことが起ってしまうのです。

「やじろべえ」の如く、金利の上昇と下降が交互に起こる...

 市場に流れる風向きが【やじろべえ】となって、ある時は「金利上昇に向かい」、またある時は「金利下降に向かう」ことが発生します。しかし、振り幅が行き過ぎると、今回のように「表層雪崩が突如発生」して、元いた位置に戻ろうとするのです。

要は、「FRBの基本姿勢」の捉え方次第...

 詰まる所、「株式価格と債券価格とが同時に下落する」のがFRBの基本姿勢、目指すところなのですが、ここ2週間程、これに異を唱えて煽ったグループが市場に存在、「債券価格が上昇傾向(利回り低下)+ 株価上昇」となっていたことが、本日の株価下落の主因です。
 よって、【やじろべえ】の振りが収まって平衡を取り戻したなら、市場は落ち着くことでしょう。しかし、26日のジャクソンホール会議までを『ひと稼ぎ』と考えている輩も多いので、またまだ売り方が優勢でしょうか?

8月23日のトピックス

 ダウ工業株30種平均は続落、前週末比643ドル13セント(1.9%)安の3万3063ドル61セントで終えています。ナスダック総合株価指数も続落、前週末比323.642ポイント(2.5%)安の1万2381.573で終了しています。
 久々、超弩級の平均株価下落でした。もともと根雪ではなかったところ、金利上昇にびくついた短期投機家がチャンスとばかり売り浴びせ、更に提灯屋が追随したもので、いずれは落ちる運命だったのです^^。



 米連邦準備理事会(FRB)が金融引き締めに積極的な姿勢を維持するとの観測が改めて強まり、幅広い銘柄に売りが出た模様です。更に、7月中旬から上昇基調が続いたため、この株価下落に併せて、目先の利益を確定する売りも出やすかったようです。

MYポートフォリオ

 引き続き、「ボーダーフォンADR株の売却 + アーカイブ系ETFの購入」のクロス取引を実施しました。共に安値に沈んでいますのでイーブン取り引きです。分配金受け取り重視の対応の一環です。


8/23 米市場に中規模の「表層雪崩」が発生...2

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編集後記

 それぞれお抱えアナリスト達の米国株への見通しが、「J・P・モルガン」は強気派、かたや「モルガン・スタンレー」は弱気派、と色づけられているようです。社名の似かよっている上に、日本に馴染みが少ないこともあって、私などは頻繁に混乱する始末です。
 J・P・モルガンは商用銀行、モルガン・スタンレーは投資銀行(証券会社)の区分なのですが、日本には『投資銀行』が存在しないので、余計に頭がこんがらがってしまいます。

このタイミングで、ダウ平均採用銘柄の一部変更を実施してみると...

 米国株へのカンフル剤を投入して景気づけしたいものです。昨今の株式分割で「アマゾン」「グーグル」が買い易い株価となっています。いっその事、これら2社を『ダウ平均採用銘柄』へ加えてみるのはどうでしょう? 
 この2社とチェンジで除外される企業の株保有者はたまったものではありませんが、そろそろ「タバコ銘柄2社」が除外されてもGoodタイミングではないかと・・・。そして、この際、好感度が高い老齢のバフェット氏に敬意を表して、コングロマリット系の「バークシャー・ハザウェル(B株)」も、ダウ平均採用銘柄へ加えてみますか? 但し、配当金支払いが必須であれば駄目ですが…。

弱り目に祟り目


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