「脱炭素」「脱原油」「NOガソリン」「非石油製品」..．。挙げ出すときりがない程、地下資源に対して逆風が吹き荒れています。石油メジャーのBPなどは新規油田へ今後投資しないと公言するなど、経営戦略の方向展開を図っています。
　最大手のエクソンモービル等も設備投資額を大幅に抑制して、身軽な企業体を目指しているフシが感じられます。時流に乗るのに長けた欧米の多国籍企業ですから..．。

価格高騰リスク

　すると、万が一数年後に石油需要が増大しても供給側の制約で対応できないリスクが消費側に生まれてきます。そのリスクは直ちに『価格高騰』へと置き換わることでしょう。このような懸念を持っていたところ、とある記事が目に留まりました。

（ブルームバーグ）： 原油相場は旅行需要の持ち直しに伴い、来年には１バレル＝100ドルに急上昇する可能性があると、バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）が指摘した。３桁台への回復というのは、主要な金融機関の予想としては最も強気なものだ。

　ＢｏｆＡはリポートで、新型コロナウイルス禍からの景気回復で世界の原油消費が2022年に供給を上回り続ける一方、環境面の懸念で新たな生産への投資は妨げられていると分析。商品調査責任者のフランシスコ・ブランチ氏（ニューヨーク在勤）は「大量の繰り越し原油需要が解き放たれる準備は整っている」と記した。北海ブレント原油相場は21日、１バレル＝74ドル近辺で取引されている。

　商品商社トラフィグラ・グループやゴールドマン・サックス・グループも、適切な条件が整えば原油が再び100ドルに達する可能性はあるとの見方を示している。ただＢｏｆＡの予測は、これまでで最も確固としたものだ。6/21(月) 23:08配信

石油メジャーの株式保有

　最大産油国の米国もバイデン大統領が規制を強めています。直ちに増産余地が見込めるのは、イランを含む中近東と極東ロシア、これらの国は規制がないに等しいですから...。
　政治リスク、地政学リスクを交えながら中国と奪い合いにならないことを祈るばかりです。程度の差はありますが、石油メジャー（米国企業）の株式を保有しておいても損はないようです。